製造業の6割以上が購買・営業活動のオンライン化に「関心あり」

株式会社アペルザ（神奈川県）は自社サービスの利用者とメルマガ購読者、計1014人を対象に新型コロナウイルス感染症の影響による製造業での購買・営業活動の現状や取引のオンライン化に対する意識調査を実施しました。
　
調査結果によると、通常業務の新型コロナウイルスの影響については7割以上の人が「すでに影響が出ている」と回答し、「影響はない」と回答した人は5%未満とほとんどの人が何かしらの影響を感じているということが分かりました。
また、その中で自身の業務において購買・営業活動をオンラインへシフトしていくことに対する関心を質問では、全体の6割の人が「関心がある」「強く関心がある」と回答。
営業活動においてはFAXなどの紙でのやりとりがまだ根強く残っている部分があり、取引や付随するコミュニケーションのオンライン化の壁となっているとのこと。
　
足を使って人と対面することが多い営業職も、従来のやり方にとらわれ過ぎず、上手にデジタルを取り入れることが必要かもしれません。
　
調査結果はこちら
https://www.aperza.com/corp/20200526